【業界Ｎｏ.１】 消防と建築の専門家が考察する｜「東日本大震災」よりはるかに多い｜「南海トラフ巨大地震」で「衝撃的な数」になると予測される死因｜【業界Ｎｏ.１】 中部消防点検サービス株式会社 中部建築設備二級建築士事務所 中部自家発電負荷試験サービス

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〇 家がつぶれれば机もつぶれる

南海トラフ巨大地震は、広い範囲で津波襲来が懸念されている。津波の伝搬速度は海の水深によって異なるが、水深４，０００メートルならジェット機並みの時速約７００キロメートル、水深５００メートルなら時速約２５０キロメートル、水深１００メートルでも時速約１１０キロメートルの速度でやってくる。

しかし、大津波襲来の前に大揺れから命を守らなければならない。なぜならば、地震波が伝播してくる速度は津波の伝搬速度よりも数十倍速いからである。地震波は主にＰ波(小さく揺れる「初期微動」)と、Ｓ波(大きく強く揺れる「主要動」)の２種類の波がある。

Ｐ波は秒速約７キロメートル(時速約２５，２００キロメートル)、Ｓ波は秒速約４キロメートル(時速約１４，４００キロメートル)の速度で伝播してくる。

その速度差などを利用し、気象庁は地震発生直後に緊急地震速報を発表して大揺れに備えるよう呼びかけている。震源の場所によっても異なるが、地震発生と共に放射状に地震波が発出され、津波よりも早く、初期微動の小さな揺れと主要動の大揺れが襲ってくる。とくに南海トラフ巨大地震の場合、激しい揺れが長時間続く可能性があり、発災直後の数秒～数分の行動に重要な意味があり、この限られた短い時間が生死を分けると言っても過言ではない。

そして、これまで防災常識とされてきた「地震が来たら机の下へ！」がいつも正しいとは限らない。なぜならば、家がつぶれれば机もつぶれる危険性があるからだ。とはいっても、ほかに方法がない時や安全な場所に移動する時間がない場合は机の下もありで、実際に家屋の下敷きになりながら机の下にいて助かった事例もある。つまり、地震時の行動に絶対の法則はなく、その場の状況によって臨機応変の対応が求められる。

とくに、耐震性の高い鉄筋コンクリート造りの学校やマンションであれば「地震が来たら机の下へ！」で良いが、古い木造家屋の場合、築年数によっては倒壊又は大破する可能性があるので、建物の耐震度や建築年数によって地震直後の行動を考えなければならない。そして、奇跡的に助かった稀な事例を標準の行動基準とするのではなく、多角的に検証した知見・知識を踏まえ、命が助かる確率の高い安全行動を基本にすべきである。そのためにも、大揺れに自宅は耐えられるのか、その時居る場所や状況に応じ最善対応ができるよう知識と知恵が重要となる。

例えば、活断層型地震であった令和６年能登半島地震では、犠牲者の８割以上が家屋倒壊や閉じ込められたことによるものと推定されている。犠牲者２２２人の死因を分析した石川県警によれば、「圧死・窒息」が４１％、「呼吸不全」が２２％、「低体温・凍死」が１４％、「外傷性ショック」が１３％だったという。圧死、窒息、呼吸不全だけでなく、多くが家屋倒壊に起因していると推定されている。同じ活断層型地震の１９９５年 阪神・淡路大震災や２０１６年 熊本大地震でも、倒壊家屋の下敷きによる圧死が8割を超えていた。

他方、海溝型地震である２０１１年 東日本大震災による犠牲者の主な死因は、警察庁の調べによると溺死が９２.４％に上り、ほとんどが津波によるもので、建物の下敷きとみられる圧死は４.４％だった。東日本大震災の震央は、宮城県牡鹿半島の東南東約１３０キロメートルの太平洋(三陸沖)の海底(北緯３８度０.６２分、東経１４２度５１.６分)、震源の深さは約２４キロメートルだった。この地震により震度７が観測されたのは宮城県栗原市築館だけで、そのほか宮城県、福島県、茨城県、栃木県の４県で震度６強が観測された。震災１週間目の現地は、Ｍ９.０にしては地震の揺れによる震害が意外と少なかった。とくに津波被害の多かった三陸地域では、海岸付近から流れ着いた建物の屋根瓦が落ちておらず、ガラスも割れていない住宅が多くあり、死因内訳と符合しているようだった。

一口に地震と言っても、その都度、顔(様相)が全く違う。地震を発生させた震源断層の位置、深さ、壊れ方などによって発出・伝播される地震波が異なることによるものと考えられている。東京大学地震研究所によると、東日本大震災(東北地方太平洋沖地震)の揺れは、木造家屋の被害に直結する周期１～２秒前後の応答スペクトル(Velocity Response Spectrum)が１００センチメートル／秒程度以下と小さく、阪神・淡路大震災(兵庫県南部地震)の鷹取地点等で観測された２００～３００センチメートル／秒の約半分以下であったという。断層破壊継続時間は３分ほどと、長く揺れたにもかかわらず、木造家屋が倒壊しやすい揺れ周期の成分が少なかったことにより、揺れによる建物被害が少なかったことが東日本大震災の特徴のひとつである。

しかし、同じ海溝型地震でも南海トラフ巨大地震の震源領域は東日本大震災のような海域だけでなく、広い内陸域の地下が多く含まれている。そのため、地域によってはゆっくり長く揺れる海溝型地震的揺れ方と直下型地震のような激しい揺れ方が同時又は混在して長く続く可能性がある。

つまり、阪神・淡路大震災、熊本大地震、能登半島地震のように耐震性の低い建物が多数倒壊し、多くの死傷者が出る危険性があるのだ。



建築物の耐震構造・制震構造・免震構造について考える

耐震構造の特徴

〇 壁や柱を強化したり、補強材を入れたりする事で建物自体の堅さと強さで地震に抗を打ちます。
〇 コストに応じて耐震箇所を設定できるので予算を抑えることができる。
〇 建物の揺れは他の構造に比べて大きい。
〇 地震の規模が大きくなると、柱、梁、壁などが損傷する恐れもあります。

制震構造の特徴

〇 建物内に配置した制震部材（ダンパーなど、振動を軽減するもの）で地震のエネルギーを吸収します。
〇 耐震構造に比べて地震時の揺れを抑えられる。
〇 地震の規模が大きくなっても、柱、梁、壁の損傷を抑えられる。


免震構造の特徴

〇 建物と地面のあいだに免震部材（積層ゴムやダンパー）を設置する事で、建物が受ける地震のエネルギーを吸収し、地面から建物を絶縁します。
〇 耐震、制震と比べて、建物の揺れをもっとも抑えられるので、上層階の揺れが大きいビルやタワーマンションで採用されやすい。
〇 コストが比較的高いので、大規模な住宅で採用される傾向があります。
〇 建物内部の揺れが少ないので、落下物などによる二次災害が起こりにくいです。
〇 「免震構造」は、建物と基礎の間に、積層ゴムをはじめとする「絶縁」部材を入れた免震層を設け、地震による水平動が直接建物に伝わらないようにした構造を 言います。地震によって地盤が早く激しく揺れても、建物は地盤の揺れに追随せずゆっくり動くために地盤から地震力を受けず、建物はほとんど損傷を受けません。
〇 免震構造を採用することにより、非免震の場合に比べ地震時の揺れ、変形が大幅に低減しています。応答加速度は１／５程度となっており、十分な免震効果が確認できます。


耐震構造の揺れ

建物が丈夫でも、地震のエネルギーが建物内部に伝わり、２階、３階と階が上がるほど揺れの幅が大きくなります。低層住宅では揺れに対する影響は少ないですが、何十階建のタワーマンションでは大きく揺れてしまう可能性もあります。

制震構造の揺れ

耐震構造の揺れに対して、上の階に行くほど揺れが抑えられます。

免震構造の揺れ

地面の揺れが直接伝わらないため、建物の揺れは地面の揺れよりも小さくなります。建物内部の揺れも軽減されて、体感する揺れは実際の３分の１から５分の１程度に感じることもあるようです。


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中部建築設備二級建築士事務所 中部消防点検サービス株式会社 中部自家発電負荷試験サービス


中部建築設備二級建築士事務所 中部消防点検サービス株式会社 中部自家発電負荷試験サービスは、特定建築物定期調査・建築設備定期検査・防火設備定期検査・外壁調査と防災管理点定期検・防火対象物定期点検・自家発電設備負荷試験・連結送水管耐圧試験・消防設備保守点検をしている会社です。（建築物調査業界・建築設備検査業界・消防点検業界・消防業界の専門家）

日本は、４枚のプレート（北米プレート・ユーラシアプレート・太平洋プレート・フィリピン海プレート）が重なる特殊な国です。

世界の活火山の約７割が日本にあり、日本国内に１１１山の活火山があります。

地震の主な原因は、プレートの歪み（沈み込み）によるものか、活火山の噴火（火山灰の中にはガラス繊維などが含まれています）によるものが地震の主な原因とされています。

 地震の種類には、大きく分けて「内陸型（直下型）」と「海溝型（プレート境界型）」があります。
内陸型地震は、地下２０キロくらいまでの比較的浅い震源で起こります。内陸部にある岩盤（プレート）に大きな力が加わると、ひずみが蓄積されたり断層（ずれ）や割れが生じたりします。そして、あるタイミングで地表面近くの岩盤が破壊されると、局地的に激しく揺れる原因となります。
一方、海溝型地震は、海のプレートが陸のプレートの先端を引き込みながら沈むときにひずみがたまり、それが限界に達すると陸のプレートが一気に跳ね上がることが原因です。接するプレート面が広ければ広いほど、ずれて動く距離が長ければ長いほど、地震の規模は大きくなります。

日本は、世界でも稀にみる地震大国なのです。

最近では、阪神・淡路大震災（１９９５年１月１７日・M７．３）や新潟県中越地震（２００４年１０月２３日・M６．８）、東日本大震災（２０１１年３月１１日・M９．０）、熊本大地震（２０１６年４月１６日・M７．３）、北海道胆振東部地震（２０１８年９月６日・M６．７）、令和６年石川県能登地震（２０２４年１月１日・M７．６・震度７）が記憶に新しいです。

南海トラフ巨大地震は、３０年以内に７０％～８０％の確立、５０年以内に９０％以上の確立で起きると言われています。

首都直下型地震（シン・関東大震災）は、３０年以内に約７０％以上の確立で起きると言われています。

３０年以内、５０年以内というのは、もしかしたら明日かも？明後日かも？（そうだったのか！！池上彰の学べるニュース・テレビ朝日で、池上 彰氏が言っていました）知れません！

※ 池上 彰氏のWikipedia（ウィキペディア）は、⇒こちらの外部リンクをご参照ください。


建築物に耐震構造・制震構造・免震構造を取り入れることで、震災を最小限に抑える可能性もあります。

巨大地震が発生した後には、建物の倒壊や土砂崩れ、インフラ設備の破損→津波→火災→液状化現象の順番で襲って来ます。

日本では、まさか！に備えて準備をしておく必要があります。

遇者は経験から学び、賢者は歴史から学びます。
地震大国の日本では、歴史は必ず繰り返されます。

地震（災害）は予期せぬ時に起こり、人の命と財産を奪っていきます。人間が地震に対して抗うことが出来るとすると、定期的に建築基準法第１２条第１項の特定建築物定期調査・外壁調査と建築基準法第１２条第３の建築設備定期検査・防火設備定期検査と防災管理定期点検（消防法第３６条）・防火対象物定期点検（消防法第８条の２の２）・自家発電設備負荷試験・連結送水管耐圧試験・消防設備保守点検（消防法第１７条３の３）を行って、建物と消防設備のメンテナンスを怠らない事しか出来ません。

建築物調査業界・建築設備検査業界・消防点検業界の専門家として、ますます特定建築物定期調査・建築設備定期検査・防火設備定期検査・外壁調査・防災管理定期点検・防火対象物定期点検・自家発電設備負荷試験・連結送水管耐圧試験・消防設備保守点検の防災活動の啓発をしていきます！

中部建築設備二級建築士事務所 中部消防点検サービス株式会社 中部自家発電負荷試験サービスは業界のリーディングカンパニーとして、ＰＤＣＡを回し作業の効率化と安全性を重視して、最新式のデジタル機器導入や最新の設備投資を積極的に行い、消防法関連といえば中部消防点検サービス株式会社 中部自家発電負荷試験サービス、建築基準法関連といえば中部建築設備二級建築士事務所とお客様から言ってもらえる様に専門家として会社のブランド化を図って行きます。


中部建築設備二級建築士事務所 中部消防点検サービス株式会社 中部自家発電負荷試験サービスでは、コンプライアンス（法令・法律遵守）を原則として、安心・安全に努めて、お客様とともに共生（ともいき・きょうせい）をして参ります。

一人でも多く中部建築設備二級建築士事務所と中部消防点検サービス株式会社と中部自家発電負荷試験サービスのファンが増える（エンゲージメントが高くなる）様に、特定建築物定期調査・建築設備定期調査・防火設備定期検査・外壁調査・防災管理定期点検・防火対象物定期点検・自家発電設備負荷試験・連結送水管耐圧試験・消防設備保守点検のプロフェッショナルとして、業務に邁進して参ります。


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お客様の視点に立って、毎日有益な情報を分かりやすく発信していきます！

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