【業界Ｎｏ.１】 消防と建築の専門家が考察する｜南海トラフ巨大地震の懸念が広まるなか、地震調査委員会が「能登半島周辺で再び巨大地震の可能性」を警告していた！｜【業界Ｎｏ.１】 中部消防点検サービス株式会社 中部建築設備二級建築士事務所 中部自家発電負荷試験サービス

【業界Ｎｏ.１】 消防と建築の専門家が考察する　南海トラフ巨大地震の懸念が広まるなか、地震調査委員会が「能登半島周辺で再び巨大地震の可能性」を警告していた！　【業界Ｎｏ.１】 中部消防点検サービス株式会社 中部建築設備二級建築士事務所 中部自家発電負荷試験サービス　消防法と建築基準法の専門家　愛知県 岐阜県 三重県 静岡県　ＡＩＣＨＩ ＧＩＦＵ ＭＩＥ ＳＨＩＺＵＯＫＡ ＪＡＰＡＮ

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〇 被災現場で学ぶべきこと

能登半島地震からおよそ7ヶ月。 巨大災害ではいつものことだが、人々の関心は急速に薄れていく。8月8日に宮崎県で震度6度弱の地震が発生、震源が日向灘であったことから、南海トラフ地震への「危険度が高まった」と伝えられ、自治体、企業、鉄道などが約1~2週間の「注意」シフトをとった。こういうことがあると、少し前の巨大災害への関心はいっそう希薄になる。だが、東北大学災害科学国際研究所の遠田晋次さん(教授)は、「能登半島地震は日本での近代的な地震観測開始以来、最大の内陸(直下型)地震だった」と指摘している。 そこで、遠田晋次さんによる現地調査、私の能登現地取材記録をコアに、兵庫県南部地震以降、現地入りし取材してきた巨大地震記録などとも比較しながら、能登半島地震をさらに検証していくことにした。


〇 のと里山空港の現状

能登空港(愛称・のと里山空港、輪島市・穴水町・能登町)の駐車場に車を止めターミナルビルに入ろうと通路を歩み始めたところ、靴の底にザラザラとした砂のようなものを感じた。砂は、一面に広がっていた。これは何だろう？ のと里山空港は2000m滑走路の一部陥没や段差のため閉鎖。1月11日、仮復旧により自衛隊の救援輸送機のみの発着が可能になったが、民間定期便(全日空が1日1便発着)の運行再開には約1ヶ月を要した(1月27日)。のと里山空港の現状を見ようと立ち寄ったのである(ロビー内には補修工事用の高い足場が組んであった)。


〇 ターミナルビル前に広がるザラザラとした砂のようなもの

ザラザラした「砂」、それは、微小ガラス片だった。色がついた飲料や調味料などの廃ガラスは有効利用が難しいため年間およそ100万トンが埋め立て処分されている。そのリサイクル利用の試みの一つとして、道路や歩道の舗装用骨材としての利用が始まっている。もちろん、廃色ガラス粒は砂利舗装のようにバラ撒くものではなく舗装材に混ぜて敷設する。その混在廃ガラス粒が舗装材から分離し表面に広がったに違いない。 能登半島地震では、1月1日16時～2月8日08時まで震度7の揺れが1回、震度6弱が2回、震度5強が8回、震度5弱が7回、震度4が46回などを観測。約40日にわたり震度1以上の揺れは、1608回におよんでいる。くり返し続いた大小の揺れが舗装内部のガラス粒の固着を遊離させ、砂を撒いたように浮き上がらせたのだろう(地震データ出典:地震調査研究推進本部、地震調査委員会「令和6年能登半島地震の評価」2024年2月9日)。 強い日差しを受けキラキラと輝く、一面に広がる色ガラス微粒子は、「能登半島地震は、日本での近代的な地震観測開始以来、最大の直下型地震だった」ことを静かに物語っていた。


〇 危険警告前の大地震

8月2日、日本政府の地震調査研究本部・地震調査委員会が、 「能登半島北岸の断層帯でM(マグニチュード)7.8～8.1の巨大地震が発生」 と発表した。 2024年1月1日の能登半島地震のことではない。 元旦の巨大地震発生からおよそ7ヶ月が過ぎたこの日、同委員会が、能登半島の日本海側で最大でM7.8～8.1の巨大地震が発生する可能性があるという新たな活断層の「評価」を出したのである。 「評価？」 わかりにくい表現だが、これは、活断層の調査データをもとに、巨大地震発生の可能性と規模を計算して出した「危険警告」を意味している。地震調査委員会は、活断層の活動度や活動した際の社会への影響度などを勘案の上、114の「主要活断層帯」を選び公開してきたが、その「評価」作業がまだ終わっていない活断層があった。能登半島沿岸の活断層帯はまさにそれだった。作業が完了する前に巨大地震が発生してしまったのだ。


〇 地震調査委員会による緊急公開

そこで地震調査委員会は、その反省から急遽、完全なデータではないが能登半島エリアの活断層の「評価」を発表(30年以内の地震発生確率などは年内をメドに公開予定)。合わせて、これまで公開していなかった兵庫県北方沖～新潟県上越沖も含めた25カ所の海域活断層による地震の想定規模(M7.8～8.1)も記者会見で告げたのだ。 25の活断層には、私が特別館長をつとめる福井県年縞博物館が立地する地域、若狭湾沖の活断層が含まれており、また原発も多いため冷や汗が出る。


〇 活断層の調査方法

活断層の多くは目に触れることができない地下や海底下にある。 そのため、航空写真の解析、陸域ではボーリングや掘削(トレンチ調査)、人為的に地面を揺らして戻ってくる地震波(弾性波)の解析(反射法地震探査)や地上での重力のわずかな値をもとに調べる(重力探査)物理探査、海域では調査船から音波を発し反射波を調べる海底活断層調査などが行われている。


〇 過小報道の大地震。過去例と比較すると！

だがこの重大発表は、パリ・オリンピックでの日本選手のメダルラッシュ報道に加えて、秋田県と山形県の豪雨洪水災害報道優先ゆえだろう、TVニュースでも45秒から1分のみで新聞記事もごく小さい扱いだった。 記者会見で地震調査委員会の平田直委員長(元、東京大学地震研究所・地震予知研究センター長)は、「ぜひ他人事と思わず防災の備えに努めて欲しい！」と語ったが、さてさて、「M7.8～8.1」の規模の地震と言われてもピンとくる一般人はそう多くないはずだ。 そこで、非常に荒っぽい試みだが、過去に発生した「M7.8～8.1」の地震はどんな被害をもたらしたのか、昭和、平成、令和の96年間に発生した121の地震のうち、「M7.8～M8.1」の7つの地震記録、それぞれの人的被害を調べてみた。
【M7.8～M8.1の地震】 1933年(昭08)昭和三陸沖地震(M8.1)死者不明3064人1944年(昭10)東南海地震(M7.9)死者1183人1946年(昭21)南海地震(M8.0)死者1330人1968年(昭43)十勝沖地震(M7.9)死者52名1993年(平05)北海道南西沖地震(M7.8)死者不明230名1994年(平06)北海道東方沖地震(M8.2)死者4名2003年(平15)十勝沖地震(M8.0)不明2名 【甚大な被害があった大地震のうちM7.8以下、M8.1以上の地震】 1948年(昭23)福井地震(M7.1)死者3769人1952年(昭27)十勝沖地震(M8.2)死者28人1964年(昭39)新潟地震(M7.5)死者26名1983年(昭58)日本海中部地震(M7.7)死者104名1995年(平07)兵庫県南部地震(M7.3)死者不明6437名2004年(平16)新潟県中越地震(M6.8)死者68名2007年(平19)新潟県中越沖地震(M6.8)死者15名2011年(平23)東北地方太平洋沖地震(M9.0)死者(含関連死)不明2万2318名2016年(平28)熊本地震(M6.5・M7.3)死者50名(関連死223名)2024年(令06)能登半島地震(M7.6)死者(含関連死)299名 M7.8以下でも震源の深さ、活断層の規模、その動きの量、被災地の人口や震央からの距離などによって大きな人的、社会的被害が出ることがわかる。「新たに〈評価〉した25カ所の海域活断層による地震(想定規模・M7.8～8.1)」も、それ以下のマグニチュードであったとしても、多大な犠牲者が出るおそれがある、ということだ。 ちなみに、以下の3地震も震源が日本本土から離れているため除外した。 1958年(昭33)択捉島沖地震(M8.1)人的被害小1960年(昭35)チリ地震津波(Ms8.5)死者・不明142人1963年(昭38)択捉島地震(M8.1)人的被害小 【M7.8～M8.1の地震】であげた、1933年(昭08)の「昭和三陸沖地震(M8.1)」では、思い当たることがある。


〇 平成の大地震によって埋もれた、戦前の大地震の記念碑

2011年の東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)では、宮城県石巻市北上町十三浜の漁村、大指(おおざし)で支援活動を開始、継続してきた。巨大地震発生から40日目の4月20日、救援ヘリコプターで大指を訪問した際、地元の漁師さんに、津波で壊滅した漁村の瓦礫に埋もれている大きな石碑「昭和三陸沖地震の記念碑」を見せてもらった。 記念碑には、こういう文字が読めた。  昭和八年三月三日 大震嘯災記念


〇 地震があったら津浪の用心

大指では、「漁師は皆、地震がきたら津波だと分かっていたから！」と、即、老人や子供たちも連れて高台に避難した。そのため犠牲者は避難しなかった1名のみだった。緊急避難で命を守れたのは、この石碑の「教訓」を日々見ていたからかなと思う。 記念碑建立の契機となった昭和三陸沖地震の記録を調べたところ、国立国会図書館で『宮城縣昭和震嘯誌』(宮城県編・1935年・昭10刊)を見つけた。それによれば、大指が立地する旧・十三浜村では死者13名、不明3名の被害があったが、三陸沿岸では3000人以上が亡くなっている。それだけに、大指の当時の漁師さん(「阿部勇之亟刻」の銘が読めた)は後世への教訓と警告のため記念碑を建立したのだろう。 そして78年後、未曾有の巨大津波が襲来したが、大指では大半の家族が命を守れた。次の巨大地震で何が起こるかの「想定」と「教訓」がいかに大事かを、この記念碑は物語っている。 その昭和三陸沖地震のわずか33年前、1896年(明29)には、「三陸沖地震」(M8 1/4)による津波で2万1959名が亡っている。『宮城縣昭和震嘯誌』では、「復興防浪の施設に看るべきもの」がなかったため、33年後の「昭和三陸沖地震」で「大きな被害を被った」という反省を記しているのは興味深い。 余談になるが、昭和三陸沖地震の記録『宮城縣昭和震嘯誌』は実に749ページという大作で、明治29年の三陸沖地震から7年かけて出版された『宮城縣海嘯誌』(宮城県編・1903年・明36刊)も国会図書館で閲覧できたが、これも250ページという「力作」だ。 明治時代、そして昭和初期、それぞれの国の担当者、被災自治体の官吏たちの緻密で詳細な調査・記録の努力、凄まじいエネルギーには敬服するばかりだ。2024年の能登半島地震についても、石川県が先達に負けぬ意気込みで数千ページ規模の報告誌をまとめて後世に伝えることは、子孫の命を守るために必要と思う。 巨大津波をもたらす三陸沖で発生する地震は、太平洋プレートの沈み込みで発生する「海溝型地震」で、2024年能登半島地震は「活断層の地震」。それぞれ発生機序は異なるので、単に「M7.8～8.1」という地震規模だけで被害想定を比較するのは乱暴ではあるが、被害想定をイメージする一助にはなるだろう。


〇 「南海トラフ地震」への警告が出たが！

この新たな活断層の「評価」の発表からわずか6日後の8月8日16時43分、日向灘でマグニチュード7.1の地震が発生した。宮崎市では震度6弱を記録、津波警報が出て騒然となった。 政府の地震本部は、初となる「南海トラフ地震臨時情報(巨大地震注意)」の緊急会合を行った。伊豆半島の西から宮崎県に至るおよそ500kmの太平洋岸では、数百年間隔で巨大地震が発生しており、東から西へ「東海」「東南海」「南海」、加えて「日向灘」エリアが同時に、あるいは数年の間隔で「南海トラフ地震」と呼ぶ巨大地震を起こしてきた。 5日前の「活断層」の発表を行ったのと同じ平田直さん(東京大名誉教授)は、気象庁での会見で、南海トラフ地震の評価検討会会長として「南海トラフ地震発生の可能性が数倍大きくなった」と語った。 南海トラフ地震の想定規模はマグニチュード9.1。そのエネルギーは、東北地方太平洋沖地震(M9.0)の約1.4倍だ。多くの報道機関が想定死者数を33万人と伝えているが、これは2012年の国の「古い発表」だ。後、各自治体の対策が進んでいることを勘案し、2018年には「約24.2万」に下方修正されている。 とはいえ、犠牲者数は東北地方太平洋沖地震のおよそ10倍だ。人口が密集した太平洋ベルト地帯、名古屋圏、大阪圏などが襲われるからだ(2025年の大阪万博の開催中にそれが発生したら？と思うと心穏やかではない)。 と、南海トラフ地震への可能性が大きくなったとはいえ、その発生は明日かもしれないし20年後かもしれない(2020年の想定では30年以内にM8～9級地震の発生確率は70～80％) 一方、5日前に公開された新たな「活断層」も同じだ。「新たな能登半島巨大地震」への備えも決して忘れてはいけない。


〇 道路インフラ被害の復旧状況

 能登半島では限られた道路網の多くが寸断、「救援・支援以外の車の通行は控えて欲しい！」とのアナウンスに従い現地入りを控えていた。取材、報道は大事な社会的使命だが、それが救援・支援の障害になることは阪神淡路大震災当時から語られてきたことである。 そして地震発生から4ヶ月半、やっと能登へ向かった。 金沢市から高速道路「のと里山海道」で石川県鳳珠郡穴水町を目指したが、道路のいたるところで崩落や寸断があり、延々と復旧工事現場が続き片側一車線(下り一方通行)規制や迂回路の場所も多かった(能登大橋付近を除く全区間で「対面通行」が可能になったのはやっと7月17日)。 能登半島の日本海に面した沿岸部では土砂崩落により8箇所がまだ不通のままだが、生活インフラ確保のため内陸側・海側の両方から 〈くしの歯状〉の緊急道路復旧が進んでいる。半島内の主要幹線道路の通行不能箇所は、1月7日までに約6割が緊急復旧、7月9日発表の国土交通省・石川県による最新の「道路の復旧状況」では約9割が緊急復旧を終えたが、国道249号沿岸部ではまだ約8割にとどまっている。 すべての道路、トンネルの2車線通行が可能になるのは、早くても年末になるようだ。それにしても、能登半島のいたるところで発生した道路インフラ被害の復旧工事は、地元の建設業協会や日本建設業連合会の応援を得て24時間体制で進められている。



建築物の耐震構造・制震構造・免震構造について考える

耐震構造の特徴

〇 壁や柱を強化したり、補強材を入れたりする事で建物自体の堅さと強さで地震に抗を打ちます。
〇 コストに応じて耐震箇所を設定できるので予算を抑えることができる。
〇 建物の揺れは他の構造に比べて大きい。
〇 地震の規模が大きくなると、柱、梁、壁などが損傷する恐れもあります。

制震構造の特徴

〇 建物内に配置した制震部材（ダンパーなど、振動を軽減するもの）で地震のエネルギーを吸収します。
〇 耐震構造に比べて地震時の揺れを抑えられる。
〇 地震の規模が大きくなっても、柱、梁、壁の損傷を抑えられる。


免震構造の特徴

〇 建物と地面のあいだに免震部材（積層ゴムやダンパー）を設置する事で、建物が受ける地震のエネルギーを吸収し、地面から建物を絶縁します。
〇 耐震、制震と比べて、建物の揺れをもっとも抑えられるので、上層階の揺れが大きいビルやタワーマンションで採用されやすい。
〇 コストが比較的高いので、大規模な住宅で採用される傾向があります。
〇 建物内部の揺れが少ないので、落下物などによる二次災害が起こりにくいです。
〇 「免震構造」は、建物と基礎の間に、積層ゴムをはじめとする「絶縁」部材を入れた免震層を設け、地震による水平動が直接建物に伝わらないようにした構造を 言います。地震によって地盤が早く激しく揺れても、建物は地盤の揺れに追随せずゆっくり動くために地盤から地震力を受けず、建物はほとんど損傷を受けません。
〇 免震構造を採用することにより、非免震の場合に比べ地震時の揺れ、変形が大幅に低減しています。応答加速度は１／５程度となっており、十分な免震効果が確認できます。


耐震構造の揺れ

建物が丈夫でも、地震のエネルギーが建物内部に伝わり、２階、３階と階が上がるほど揺れの幅が大きくなります。低層住宅では揺れに対する影響は少ないですが、何十階建のタワーマンションでは大きく揺れてしまう可能性もあります。

制震構造の揺れ

耐震構造の揺れに対して、上の階に行くほど揺れが抑えられます。

免震構造の揺れ

地面の揺れが直接伝わらないため、建物の揺れは地面の揺れよりも小さくなります。建物内部の揺れも軽減されて、体感する揺れは実際の３分の１から５分の１程度に感じることもあるようです。


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日本は、４枚のプレート（北米プレート・ユーラシアプレート・太平洋プレート・フィリピン海プレート）が重なる特殊な国です。

世界の活火山の約７割が日本にあり、日本国内に１１１山の活火山があります。（日本一高い山の富士山も活火山です）

地震の主な原因は、プレートの歪み（沈み込み）によるものか、活火山の噴火（火山灰の中にはガラス繊維などが含まれています）によるものが地震の主な原因とされています。

 地震の種類には、大きく分けて「内陸型（直下型）」と「海溝型（プレート境界型）」があります。
内陸型地震は、地下２０キロくらいまでの比較的浅い震源で起こります。内陸部にある岩盤（プレート）に大きな力が加わると、ひずみが蓄積されたり断層（ずれ）や割れが生じたりします。そして、あるタイミングで地表面近くの岩盤が破壊されると、局地的に激しく揺れる原因となります。
一方、海溝型地震は、海のプレートが陸のプレートの先端を引き込みながら沈むときにひずみがたまり、それが限界に達すると陸のプレートが一気に跳ね上がることが原因です。接するプレート面が広ければ広いほど、ずれて動く距離が長ければ長いほど、地震の規模は大きくなります。

日本の面積は世界全体の０.２５％程度と言われています。しかし、日本で起きた地震の回数を計測してみると、それは世界全体の１８.５％に達するとも言われています。

日本は、世界でも稀にみる地震大国なのです。

最近では、阪神淡路大震災（１９９５年１月１７日・M７．３）や新潟県中越地震（２００４年１０月２３日・M６．８）、東日本大震災（２０１１年３月１１日・M９．０）、熊本大地震（２０１６年４月１６日・M７．３）、北海道胆振東部地震（２０１８年９月６日・M６．７）、能登半島地震（２０２４年１月１日・M７．６・震度７）が記憶に新しいです。

南海トラフ巨大地震は、３０年以内に７０％～８０％の確立、５０年以内に９０％以上の確立で起きると言われています。

首都直下型地震（シン・関東大震災）は、３０年以内に約７０％以上の確立で起きると言われています。

３０年以内、５０年以内というのは、もしかしたら明日かも？明後日かも？（そうだったのか！！池上彰の学べるニュース・テレビ朝日で、池上 彰氏が言っていました）知れません！

※ 池上 彰氏のWikipedia（ウィキペディア）は、⇒こちらの外部リンクをご参照ください。


建築物に耐震構造・制震構造・免震構造を取り入れることで、震災を最小限に抑える可能性もあります。

巨大地震が発生した後には、建物の倒壊や土砂崩れ、インフラ設備の破損→津波→火災→液状化現象の順番で襲って来ます。

もしかしたら、南海トラフ巨大地震と首都直下型地震、富士山の噴火が同時（大連動）に起こるかも！？知れません。実際に３２０年前には、大連動が起きました。

地震後の津波の高さも、３０メートルを超えて（規格外の高さ・大きさ）襲ってくるかも？！知れません。

日本では、まさか！に備えて準備をしておく必要があります。

遇者は経験から学び、賢者は歴史から学びます。

人間の脳は１日と３/４といわれる様に、寝てしまうと約’７５％を忘れてしまいます。よく人間は３日で忘れてしまうというのは、この考え方から来ていると思います。

人間の記憶力を少しでも伸ばす為には、インプットを３割 アウトプットを７割にすると脳内に記憶が定着すると言われています。

地震（災害）は予期せぬ時に起こり、人の命と財産を奪っていきます。人間が地震に対して抗うことが出来るとすると、定期的に建築基準法第１２条第１項の特定建築物定期調査・外壁調査と建築基準法第１２条第３の建築設備定期検査・防火設備定期検査と防災管理定期点検（消防法第３６条）・防火対象物定期点検（消防法第８条の２の２）・自家発電設備負荷試験・連結送水管耐圧試験・消防設備保守点検（消防法第１７条３の３）を行って、建物のメンテナンスを怠らない事しか出来ません。

建築物調査業界・建築設備検査業界・消防点検業界の専門家として、ますます特定建築物定期調査・建築設備定期検査・防火設備定期検査・外壁調査・防災管理定期点検・防火対象物定期点検・自家発電設備負荷試験・連結送水管耐圧試験・消防設備保守点検の防災活動の啓発をしていきます！

中部建築設備二級建築士事務所 中部消防点検サービス株式会社 中部自家発電負荷試験サービスは業界のリーディングカンパニーとして、作業の効率化と安全性を重視して、最新式のデジタル機器導入や最新の設備投資を積極的に行って、消防法関連といえば中部消防点検サービス株式会社 中部自家発電負荷試験サービス、建築基準法関連といえば中部建築設備二級建築士事務所とお客様から言ってもらえる様に専門家として会社のブランド化を図って行きます。


中部建築設備二級建築士事務所 中部消防点検サービス株式会社 中部自家発電負荷試験サービスでは、コンプライアンス（法令・法律遵守）を原則として、安心・安全に努めて参ります。

一人でも多く中部建築設備二級建築士事務所と中部消防点検サービス株式会社と中部自家発電負荷試験サービスのファンが増える（エンゲージメントが高くなる）様に、特定建築物定期調査・建築設備定期調査・防火設備定期検査・外壁調査・防災管理定期点検・防火対象物定期点検・自家発電設備負荷試験・連結送水管耐圧試験・消防設備保守点検のプロフェッショナルとして、業務に邁進して参ります。


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