能登半島地震を鑑みて｜実は津波よりも怖い｜南海トラフ巨大地震が起きた時｜真に恐れるべきこと｜中部消防点検サービス株式会社｜中部建築設備二級建築士事務所｜中部自家発電負荷試験サービス

能登半島地震を鑑みて　実は津波よりも怖い！　南海トラフ巨大地震が起きた時　真に恐れるべきこと！！　中部消防点検サービス株式会社 中部建築設備二級建築士事務所 中部自家発電負荷試験サービス

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南海トラフ巨大地震という言葉を聞けば、多くの人々が胸に一抹の不安を覚えるだろう。しかし、その大地震がもたらす危険性は、我々が想像しているものとは異なる可能性があると、防災専門家の山村武彦氏は警鐘を鳴らす。山村氏の指摘によれば、警戒すべきは津波だけではなく、長時間にわたる強烈な揺れだという。じつはそれこそが南海トラフ巨大地震の真の恐怖であり、我々の防災対策にも改革の必要性がある。防災・危機管理アドバイザーの山村武彦氏に訊いた。


〇 南海トラフ地震の真の恐怖

山村氏の言葉によれば、「最も恐ろしいのは、災害の特徴のみに気を取られる市民の認識」であるという。東日本大震災の場合、建物の下敷きで亡くなった方は４％程度で、その最大の特徴は揺れそのものよりも津波であった。その結果、「津波さえ気をつければよい」という感覚が広まってしまった。だが、南海トラフ巨大地震の場合、震源地は広範囲にわたり陸域も含まれる可能性がある。これは、阪神淡路大震災レベルの強烈な揺れが長い時間続く可能性を示唆している。

この認識の見直しが必要だと山村氏は訴える。「南海トラフ巨大地震では、津波と共に、強い揺れによっても大きな被害が起きる可能性がありますそうした認識がぶれていることに怖さを感じます」。


〇 防災意識と備蓄の現状

備蓄をしている人は少なくないが、その多くが３日分程度しか備蓄をしていないと山村氏は指摘する。防災講演に来ているような人々の中でも、７日分以上備蓄しているという人はおそらく１０％程度にすぎない。「防災意識は東日本大震災以降上がっているが、内容としては家具の転倒防止装置の設置や防災訓練への参加程度で、全体としては表層的だ」と山村氏は指摘する。また、年齢別では高齢者の方が防災意識が高く、若年層は低いという。

「小さな災害には備える必要はありません。大規模災害に備えるのが、災害に備えるということです」と山村氏は強調する。さらに、「防災・減災意識は、ある程度浸透はしているが、深く浸透しているとは言えない」とも述べる。このことから、防災対策の現状と課題が見えてくる。


〇 今後の課題

防災専門家の山村武彦氏から得られた重要な示唆を、我々はどう生かすべきだろうか。南海トラフ巨大地震という巨大な危機に立ち向かうためには、市民一人ひとりが自身の防災対策を見直し、大規模災害に対する意識と準備を深めていくことが求められている。

山村氏の言葉を借りれば、「小さな災害に備えるのではなく、大規模災害に備える」ことが重要である。また、「防災、減災意識はある程度浸透はしているが、深く浸透しているとは言えない」という状況を打破するためにも、防災意識の向上と具体的な行動が求められる。

大地震の脅威に立ち向かうために、我々ができることはまだまだある。そのために、個々の防災対策を見直し、大規模災害に対する意識と準備を深めることが重要だと山村氏は語っている。

これから先、その言葉を胸に、我々自身の防災対策について再考し、行動に移す必要があるだろう！



建築物の耐震構造・制震構造・免震構造について考える

耐震構造の特徴

〇 壁や柱を強化したり、補強材を入れたりする事で建物自体の堅さと強さで地震に抗を打ちます。
〇 コストに応じて耐震箇所を設定できるので予算を抑えることができる。
〇 建物の揺れは他の構造に比べて大きい。
〇 地震の規模が大きくなると、柱、梁、壁などが損傷する恐れもあります。

制震構造の特徴

〇 建物内に配置した制震部材（ダンパーなど、振動を軽減するもの）で地震のエネルギーを吸収します。
〇 耐震構造に比べて地震時の揺れを抑えられる。
〇 地震の規模が大きくなっても、柱、梁、壁の損傷を抑えられる。


免震構造の特徴

〇 建物と地面のあいだに免震部材（積層ゴムやダンパー）を設置する事で、建物が受ける地震のエネルギーを吸収し、地面から建物を絶縁します。
〇 耐震、制震と比べて、建物の揺れをもっとも抑えられるので、上層階の揺れが大きいビルやタワーマンションで採用されやすい。
〇 コストが比較的高いので、大規模な住宅で採用される傾向があります。
〇 建物内部の揺れが少ないので、落下物などによる二次災害が起こりにくいです。
〇 「免震構造」は、建物と基礎の間に、積層ゴムをはじめとする「絶縁」部材を入れた免震層を設け、地震による水平動が直接建物に伝わらないようにした構造を 言います。地震によって地盤が早く激しく揺れても、建物は地盤の揺れに追随せずゆっくり動くために地盤から地震力を受けず、建物はほとんど損傷を受けません。
〇 免震構造を採用することにより、非免震の場合に比べ地震時の揺れ、変形が大幅に低減しています。応答加速度は１／５程度となっており、十分な免震効果が確認できます。


耐震構造の揺れ

建物が丈夫でも、地震のエネルギーが建物内部に伝わり、２階、３階と階が上がるほど揺れの幅が大きくなります。低層住宅では揺れに対する影響は少ないですが、何十階建のタワーマンションでは大きく揺れてしまう可能性もあります。

制震構造の揺れ

耐震構造の揺れに対して、上の階に行くほど揺れが抑えられます。

免震構造の揺れ

地面の揺れが直接伝わらないため、建物の揺れは地面の揺れよりも小さくなります。建物内部の揺れも軽減されて、体感する揺れは実際の３分の１から５分の１程度に感じることもあるようです。


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中部建築設備二級建築士事務所 中部消防点検サービス株式会社 中部自家発電負荷試験サービス


中部建築設備二級建築士事務所 中部消防点検サービス株式会社 中部自家発電負荷試験サービスは、特定建築物定期調査・建築設備定期検査・防火設備定期検査・外壁調査と防災管理点定期検・防火対象物定期点検・自家発電設備負荷試験・連結送水管耐圧試験・消防設備保守点検をしている会社です。（建築物調査業界・建築設備検査業界・消防点検業界・消防業界の専門家）

日本は、４枚のプレート（北米プレート・ユーラシアプレート・太平洋プレート・フィリピン海プレート）が重なる特殊な国です。

世界の活火山の約７割が日本にあり、日本国内に１１１山の活火山があります。

地震の主な原因は、プレートの歪み（沈み込み）によるものか、活火山の噴火によるものが地震の主な原因とされています。

日本は、世界で稀にみる地震大国なのです。

最近では、阪神淡路大震災（１９９５年１月１７日・M７．３）や新潟県中越地震（２００４年１０月２３日・M６．８）、東日本大震災（２０１１年３月１１日・M９．０）、熊本大地震（２０１６年４月１６日・M７．３）、北海道胆振東部地震（２０１８年９月６日・M６．７）、令和６年石川県能登地震（２０２４年１月１日・M７．６・震度７）が記憶に新しいです。

南海トラフ巨大地震は、３０年以内に７０％～８０％の確立、５０年以内に９０％以上の確立で起きると言われています。

首都直下型地震（関東大震災）は、３０年以内に約７０％以上の確立で起きると言われています。

３０年以内、５０年以内というのは、もしかしたら明日かも？明後日かも？（そうだったのか！！池上彰の学べるニュース・テレビ朝日で、池上 彰氏が言っていました）知れません。

※ 池上 彰氏のWikipedia（ウィキペディア）は、こちらの外部リンクをご参照ください。


建築物に耐震構造・制震構造・免震構造を取り入れることで、震災を最小限に抑える可能性もあります。

巨大地震が発生した後には、建物の倒壊や土砂崩れ、インフラ設備の破損→津波→火災→液状化現象の順番で襲って来ます。

日本では、まさか！に備えて準備をしておく必要があります。

地震は予期せぬ時に起こり、人の命と財産を奪っていきます。人間が地震に対して抗うことが出来るとすると、定期的に建築基準法第１２条第１項の特定建築物定期調査・外壁調査と建築基準法第１２条第３の建築設備定期検査・防火設備定期検査と防災管理定期点検（消防法第３６条）・防火対象物定期点検（消防法第８条の２の２）・自家発電設備負荷試験・連結送水管耐圧試験・消防設備保守点検（消防法第１７条３の３）を行って、建物のメンテナンスを怠らない事しか出来ません。

建築物業界・建築設備業界・消防点検業界として、ますます特定建築物定期調査・建築設備定期検査・防火設備定期検査・外壁調査・防災管理定期点検・防火対象物定期点検・自家発電設備負荷試験・連結送水管耐圧試験・消防設備保守点検の啓発活動をしていきます！

中部建築設備二級建築士事務所 中部消防点検サービス株式会社 中部自家発電負荷試験サービスも、作業の効率化と安全性を重視して、最新式のデジタル機器導入や設備投資を積極的に行っています。



中部建築設備二級建築士事務所 中部消防点検サービス株式会社 中部自家発電負荷試験サービスでは、コンプライアンス（法令遵守）を原則として、安心・安全に努めて参ります。

一人でも多く中部建築設備二級建築士事務所と中部消防点検サービス株式会社と中部自家発電負荷試験サービスのファンが増える（エンゲージメントが高くなる）様に、特定建築物定期調査・建築設備定期調査・防火設備定期検査・外壁調査・防災管理定期点検・防火対象物定期点検・自家発電設備負荷試験・連結送水管耐圧試験・消防設備保守点検のプロフェッショナルとして、業務に邁進して参ります。


中部消防点検サービス株式会社　中部建築設備二級建築士事務所　　代表取締役　久野 正則（消防と建築の専門家）
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