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消防と建築の専門家として考える|次の大地震はいつ起こるのか?|ナマズを使った地震予知は当たるのか?|その答えは?|【業界No.1】 中部消防点検サービス株式会社 中部建築設備二級建築士事務所 中部自家発電負荷試験サービス|消防法と建築基準法の専門家|愛知県 岐阜県 三重県 静岡県|AICHI GIFU MIE SHIZUOKA JAPAN

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2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。
しかしながら、これから起きうる大きな自然災害(首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山噴火)について本当の意味で防災意識を持っている人はどれほどいるだろうか?


〇 地震は予知できるのか

未曽有の巨大地震は一体、いつ起きるのだろうか?
技術が進歩し、「ChatGPT」といった生成AIがさまざまな分野で応用される中、人々の期待は災害対策への活用にも向けられる。人類の悲願は地震の「予知」だ。はたして「発生前」の予知は可能なのか?

日本の「地震予知」で知られるのは、大森房吉氏と今村明恒氏の二人だ。当時、大森氏は東京帝国大学の教授で、今村氏は助教授だった。連続記録が可能な地震計を世界で初めて開発した大森氏は「日本地震学の父」と呼ばれ、地震予知の研究にも力を注いでいたことで知られる。

上山明博氏が著した『関東大震災を予知した二人の男』(産経新聞出版)によれば、大森氏は地震発生前に鳴き声をあげるといわれるキジを飼って検証した。キジが鳴く日時を記録し、地震計のデータとつき合わせる作業を重ねた。

人間が感知できないレベルの初期微動を感じて鳴いているというのだが、キジが鳴いたときの半分近くで地震がみられたとされる。これをどう捉えるかだ。

地震を予知すると思われている生き物で有名なのは「ナマズ」も同じだ。大森氏はナマズについても検討を重ねている。地震発生前後に飛び跳ねるとされてきたナマズは、江戸時代の錦絵にも登場する生物だ。

地震で生じる電磁波の変化を感知していると見た大森氏は、この変化によって騒ぐとの見方もしている。ただ、大森氏は当時の科学で地震を理論的に予知することはできないと位置づけている。


〇 地震予知の可能性、最新の見解は

もう一人の今村氏は、1923年の関東地震を「予知」したといわれる人物だ。

関東地方で周期的に大地震が起きることを予想した今村氏は1905年、「今後50年以内に東京で大地震が発生する」との論文を雑誌で発表。あまりにセンセーショナルな内容で人々は騒然となった。

当時は根拠がない浮説として「ホラ吹きの今村」と呼ばれたが、実際に大地震が起きると「地震の神様」とも称されている。

はたして、地震を予知することは可能なのか?関東大震災から100年を迎えた2023年、東京大学の平田直名誉教授に最新の見解を問うた。結論を先に記すと、その結果はやはり「大地震の発生時期、場所、規模を予め知ることは難しい」というものだ。

地震大国の我が国は長年、地震の予知に期待して研究を続けてきた。ただ、2017年9月の中央防災会議でも「地震は予知できない」と結論づけられている。作業部会の最終報告書には「確度の高い地震の予測はできないため、法に基づく地震防災応急対策は改める必要がある」と記載されている。最新の科学をもってしても解明できないのだ。

東京都水産試験場では1992年までナマズと地震の関係を調べる研究が行われたことがある。水槽で地下水を使ってナマズを飼育し、振動計を設置して24時間、ナマズの動きを記録した。

その結果、1978年から1990年までの13年間に東京都内で震度3以上の地震が生じた87例(一部は欠測)のうち、27例で異常行動が確認できたと報告されている(ナマズは電気信号に敏感に反応する性質のため地震以外に反応することもあった)。確率にすれば「3割の的中」だ。

気象庁の公式サイトでは「地震の予知はできますか?」との問いにこう答えている。

「地震を予知するということは、地震の起こる時、場所、大きさの三つの要素を精度よく限定して予測することです」と説明。そのうえで「少なくとも『(時)一週間以内に、(場所)東京直下で、(大きさ)マグニチュード6~7の地震が発生する』というように限定されている必要がありますが、現在の科学的知見からは、そのような確度の高い地震の予測は難しいと考えられています」。

また、動植物が地震を予知できるのかについては「動植物には、音、電気、電磁波、匂いなどに対する感知力が人間などに比べ格段に優れているものがあることは知られています」としたうえで、「地震の前兆現象も解明できていない部分が多いことから、地震の前にそうした異常行動・反応をする理由について科学的に説明できていない状況です」としている。

米大リーグで活躍する大谷翔平選手であっても「3割バッター」と考えれば、キジやナマズを飼う人もいるかもしれない。

だが、大地震を間違いなく的中し、人々を救うような「特大ホームラン」を放つことは現時点の科学をもってしても困難だ。キジやナマズは、地震発生前以外にも鳴いたり暴れたりするのだ。

技術革新が地震対策につながることを期待する人は多いが、インターネット上の膨大な情報から質問に回答する自動応答システム「ChatGPT」が苦手とするのは、未来のことを質問されることにある。

過去のデータをもとに回答することはできるが、未来の予測は難しい。

はたして、地震の予知を可能にする技術が現れる日は来るのだろうか?



建築物の耐震構造・制震構造・免震構造について考える


耐震構造の特徴

壁や柱を強化したり、補強材を入れたりする事で建物自体の堅さと強さで地震に抗を打ちます。
コストに応じて耐震箇所を設定できるので予算を抑えることができる。
建物の揺れ他の構造に比べて大きい
地震の規模が大きくなると、などが損傷する恐れもあります。

制震構造の特徴

〇 建物内に配置した制震部材ダンパーなど、振動を軽減するもの)で地震のエネルギーを吸収します
耐震構造に比べて地震時の揺れを抑えられる
地震の規模が大きくなっても損傷を抑えられる


免震構造の特徴

〇 建物と地面のあいだに免震部材積層ゴムダンパー)を設置する事で、建物が受ける地震のエネルギーを吸収し、地面から建物を絶縁します。
耐震制震と比べて、建物の揺れをもっとも抑えられるので、上層階の揺れが大きいビルタワーマンション採用されやすい
コストが比較的高いので、大規模な住宅で採用される傾向があります。
建物内部の揺れが少ないので、落下物などによる二次災害が起こりにくいです

〇 「免震構造」は、建物と基礎の間に、積層ゴムをはじめとする「絶縁」部材を入れた免震層を設け、地震による水平動が直接建物に伝わらないようにした構造を 言います。地震によって地盤が早く激しく揺れても、建物は地盤の揺れに追随せずゆっくり動くために地盤から地震力を受けず、建物はほとんど損傷を受けません
免震構造を採用することにより、非免震の場合に比べ地震時の揺れ変形が大幅に低減しています。応答加速度1/5程度となっており、十分な免震効果が確認できます。


耐震構造の揺れ

建物が丈夫でも、地震のエネルギーが建物内部に伝わり、2階、3階と階が上がるほど揺れの幅が大きくなります。低層住宅では揺れに対する影響は少ないですが、何十階建のタワーマンションでは大きく揺れてしまう可能性もあります。

制震構造の揺れ

耐震構造の揺れに対して、上の階に行くほど揺れが抑えられます。

免震構造の揺れ

地面の揺れが直接伝わらないため、建物の揺れは地面の揺れよりも小さくなります。建物内部の揺れも軽減されて、体感する揺れは実際の3分の1から5分の1程度に感じることもあるようです。


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部建築設備二級建築士事務所 部消防点検サービス株式会社 部自家発電負荷試験サービス


部建築設備二級建築士事務所 部消防点検サービス株式会社 部自家発電負荷試験サービスは、定建築物定期調査・築設備定期検査・火設備定期検査・壁調査と災管理点定期検・火対象物定期点検・家発電設備負荷試験・結送水管耐圧試験・防設備保守点検をしている会社です。(築物調査業界築設備検査業界・防点検業界・防業界の専門家


日本は、4枚のプレート北米プレート・ユーラシアプレート・太平洋プレート・フィリピン海プレートが重なる特殊な国です。

世界の活火山約7割日本にあり、日本国内111山活火山があります。

地震主な原因は、プレートの歪み(沈み込み)によるものか、活火山の噴火(火山灰の中にはガラス繊維などが含まれています)によるもの地震主な原因とされています。

日本は、世界でも稀にみる地震大国なのです。

最近では、阪神淡路大震災1995年1月17日・M7.3)や新潟県中越地震2004年10月23日・M6.8)、東日本大震災2011年3月11日・M9.0)、熊本大地震2016年4月16日・M7.3)、北海道胆振東部地震2018年9月6日・M6.7)、令和6年石川県能登地震2024年1月1日・M7.6・震度7)が記憶新しいです。

南海トラフ巨大地震は、30年以内70%~80%の確立、50年以内90%以上の確立で起きると言われています。

首都直下型地震(関東大震災)は、30年以内約70%以上の確立で起きると言われています。

30年以内、50年以内というのは、もしかしたら明日かも?明後日かも?(そうだったのか!!池上彰の学べるニュース・テレビ朝日で、池上 彰氏が言っていました)知れません!

池上 彰氏Wikipedia(ウィキペディア)は、⇒こちら外部リンクをご参照ください。


建築物耐震構造・制震構造・免震構造を取り入れることで、震災を最小限に抑える可能性もあります。

巨大地震が発生した後には、建物の倒壊や土砂崩れ、インフラ設備の破損→津波→火災→液状化現象順番で襲って来ます。

地震大国の日本では、まさか!に備えて準備をしておく必要があります。

遇者経験から学び賢者歴史から学びます。

地震は予期せぬ時に起こり、人の命財産を奪っていきます。人間が地震に対して抗うことが出来るとすると、定期的建築基準法第12条第1項定建築物定期調査壁調査建築基準法第12条第3築設備定期検査火設備定期検査と災管理定期点検(消防法第36条)・火対象物定期点検(消防法第8条の2の2)・家発電設備負荷試験・結送水管耐圧試験・防設備保守点検(消防法第17条3の3)を行って、建物のメンテナンス怠らない事しか出来ません。


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部消防点検サービス株式会社 部建築設備二級建築士事務所  代表取締役 久野 正則消防建築専門家
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